ジャパンディスプレイ - ディスプレイ解説

ジャパンディスプレイ

2012年4月1日に、日本のディスプレイメーカーであるソニーモバイルディスプレイ、東芝モバイルディスプレイ、日立ディスプレイズの3社が統合して発足したディスプレイメーカーであるジャパンディスプレイ。

この統合された3社の所有技術、所有工場ことから、現在のジャパンディスプレイの所有工場などについて。

更新:2015年07月14日(火)
初掲載:2013年3月24日20時33分06秒

ジャパンディスプレイ【JDI:Japan Display Inc.】

ジャパンディスプレイは、日本のディスプレイメーカーであるソニーモバイルディスプレイ、東芝モバイルディスプレイ、日立ディスプレイズの3社を統合して発足したディスプレイメーカーです。2012年4月1日より、事業を開始しています。生産分野は、中小型の液晶パネル、有機ELパネルで、スマートフォンやタブレット、車載、医療などが主な用途です。国内に7個の工場、海外に5個の製造拠点を持っています。

2013年3月31日まで国内では、ジャパンディスプレイウエストジャパンディスプレイセントラルジャパンディスプレイイーストと分社されていましたが、2013年4月1日に合併されジャパンディスプレイになっています。

2013年4月1日の合併

ジャパンディスプレイは2012年4月1日より事業を開始していますが、親会社であるジャパンディスプレイ、子会社であるジャパンディスプレイウエスト(旧 ソニーモバイルディスプレイ)、ジャパンディスプレイセントラル(旧東芝モバイルディスプレイ)、ジャパンディスプレイイースト(旧日立ディスプレイズ)と国内では複数の会社に分かれていました。

2013年2月1日に、2013年4月1日を効力発生日とした合併を公告しました[1-1]。この合併は、ジャパンディスプレイ、ジャパンディスプレイウエスト、ジャパンディスプレイセントラル、ジャパンディスプレイイーストプロダクツ(ジャパンディスプレイイースト関連会社)の4社がジャパンディスプレイイーストと合併し、この4社は解散します。また、ジャパンディスプレイイーストは商号をジャパンディスプレイに変更します。

2013年4月1日、公告の通り、合併が行われました。

東京証券取引所への上場

2014年2月14日に、東京証券取引所への上場に伴う募集株式発行及び株式売り出しに関する取締役会決議を行なったことを発表します[1-2]

1億4,000万株を普通株式として発行し、7,700万株を日本国内、6,300万株を海外で募集します。2億1,390万株を引受人の買取引受けにより売出しし、国内売出しは産業革新機構が8,974万5,000株、ソニー、東芝、日立製作所がそれぞれ930万株で計1億1,764万5,000株、海外売出しは産業革新機構が9,625万5,000株を売出します。オーバーアロットメントによる売出しは野村證券が1,800万株(上限)を国内売出しします。第三者割当増資により18,000,000株(最大)が発行されます。

発行済株式総数461,387,900株に、公募による増加株式140,000,000株、第三者割当増資による18,000,000株(最大)が加えられ、最大発行済株式総数は619,387,900株(最大)になります。

募集による増資の全ては、設備投資に充当される予定です。第6世代の茂原工場(J1ライン)の増設投資に1,518億3,100万円が使用され、また、同工場の基板投入量を倍増(50,000枚/月)させるための増設投資として338億円が使用されます。能美工場の基板投入量を25,500枚/月にするための増設投資として32億円が使用されます。中価格帯スマートフォン市場に対応するべく、モジュール工程の製造設備および検査工程への増設投資として170億円が使用されます。石川工場に導入される有機ELパネル生産パイロットラインへの投資として128億円が使用されます。研究開発投資として102億円が使用されます。フォトマスク[17]および金型の開発投資および更新投資として、茂原工場で125億円[1-3]、石川工場および能美工場で90億円[1-4]東浦工場で50億円、鳥取工場で25億円、深谷工場で20億円が使用されます。IT投資を含むその他投資として、本社で18億円、その他5億円が使用されます。

残額は、生産能力拡充および技術革新対応への設備投資おとび研究開発投資などに使用される予定です。これら資金は、具体的な充当時期まで、金融商品等で運用される方針です。

国内拠点

本社、営業拠点、開発・設計拠点、製造・開発拠点と複数がありますが、本社、営業、開発・設計拠点は公式HPに任せます。工場は後述し、現在記載の無い、松本オフィスのみ記載します。

松本オフィス

ソニーモバイルディスプレイ時代の豊科オフィスから移転し開設されたオフィスです。“conglo Mビル”の3階から6階をオフィスとしていました。ジャパンディスプレイ合併後の事業整理などにより、オフィスの集約化が行なわれ、茂原工場もしくは海老名オフィスに集約化されました[1-5]

松本オフィスがあったビルは、元は“野口ビル”で、地下1階から2階は専門店街である“ベルモール25”、3階から6階を百貨店の井上が入店していました。2010年3月に井上が撤退したため、野口ビルの運営管理を行なったいた“野口保全会”の経営が悪化し、同年の5月31日に破産しました。同年6月には電力供給が終了し、テナントには同年5月25日に営業停止が伝えられ、5月31日にベイモール25が閉館しました[1-6]

税滞納により財務省がビルを差し押さえ、後に富岡開発が破産管財人からビルを取得。富岡開発の親会社であるエム・ケー・ケーが運営、管理を行なっています。

2011年に核テナントとして、ソニーモバイルディスプレイが3階から6階に入居することが決定し[1-7]、翌年の1月より事業を開始しています[1-8]

ソニーモバイルディスプレイ時代に長野県県安曇野市に豊科オフィスを構えており、ここからの移転という形で開設されました。豊科オフィスはセイコーエプソンからの事業譲渡により譲渡されたオフィスのため、セイコーエプソンの安曇野事業所内に所在していました。

所在地は“長野県松本市深志1-3-11”です。

海外拠点

海外拠点は、営業子会社が7社、製造子会社が5社存在します。製造子会社は後述します。

JDI Display America Inc.

2012年2月にジャパンディスプレイ統合準備会社により設立された海外販売子会社です。主にアメリカでの販売を担当しています。2013年4月に現在のジャパンディスプレイの子会社となっています。

JDI Europe GmbH

2012年2月にジャパンディスプレイ統合準備会社により設立された海外販売子会社です。主に欧州での販売を担当しています。2013年4月に現在のジャパンディスプレイの子会社となっています。

JDI Taiwan Inc.

2012年2月にジャパンディスプレイ統合準備会社により設立された海外販売子会社です。主に台湾での販売を担当しています。2013年4月に現在のジャパンディスプレイの子会社となっています。

JDI Korea Inc.

2012年2月にジャパンディスプレイ統合準備会社により設立された海外販売子会社です。主に韓国での販売を担当しています。2013年4月に現在のジャパンディスプレイの子会社となっています。

JDI China Inc.

2012年3月にジャパンディスプレイ統合準備会社により設立された海外販売子会社です。主に中国での販売を担当しています。2013年4月に現在のジャパンディスプレイの子会社となっています。

JDI Hong Kong Limited

2012年3月にジャパンディスプレイ統合準備会社により設立された海外販売子会社です。主に香港での販売を担当しています。2013年4月に現在のジャパンディスプレイの子会社となっています。

Taiwan Display

Taiwan Display(台灣顯示器股份有限公司)は、2013年11月1日に設立された海外販売子会社です。

ジャパンディスプレイの100%子会社で、中小型ディスプレイの販売を行なっています。台湾および中国市場での採用拡大を図るべく設立されました。代表者は、台湾のディスプレイ会社であるInnoluxの元Vice PresidentであるJeff Hsu(許さ庭禎)氏です。

設立時の所在地は“台北市中山區長春路145號4樓”[1-9]とJDI Taiwanと同じでしたが、2013年11月中に同じく台湾台北市内の“台北市內湖區瑞湖街36號7樓”にオフィスを設けています。

Star World Technology Corporation

Star World Technology Corporation(中日新科技股份有限公司:STC)は、Taiwan Displayの子会社で、ジャパンディスプレイの孫会社(連結子会社)です。2014年4月に発行済株式総数の約80%を取得し、2014年6月下旬に子会社されます[1-10]

1999年1月に設立された会社で、事業内容は液晶パネルモジュール製造(後工程[13])を行なっており、会社の所在地は“台灣高雄市新建南路2號”ですが、工場は中国にあります。

TDI China Inc.

TDI China(華捷達顯示科技(深圳)有限公司)は、Taiwan Displayの子会社で、ジャパンディスプレイの孫会社(連結子会社)です。2014年1月に設立されました[1-11]

中国の顧客への営業、設計および品質サポートを行なうための販売子会社です。

所在地は“中国深圳市南山区”です。

ジャパンディスプレイの沿革

2011年8月31日に産業革新機構(INCJ)を中心として、ソニーの子会社であるソニーモバイルディスプレイ、東芝の子会社である東芝モバイルディスプレイ、日立製作所の子会社である日立ディスプレイズの3社が、事業統合されることが基本合意されます。INCJを割当先とする第三者割当増資により2,000億円が投入され、株式比率はINCJ:70%、ソニー/東芝/日立がそれぞれ10%ずつ保有します[1-12]

社名 ソニーモバイルディスプレイ 東芝モバイルディスプレイ 日立ディスプレイズ
設立 1997年10月22日 2002年4月1日 2002年10月1日
本社 愛知県知多郡東浦町 埼玉県深谷市 東京都千代田区
売上高 1,412億円
(2011年3月期)
2,096億円
(2011年3月期)
1,508億円
(2011年3月期)
資本金 231億円
(2011年3月末時点)
100億円
(2011年3月末時点)
352億円
(2011年3月末時点)
株主 ソニー:100%
(2011年3月末時点)
東芝:100%
(2011年3月末時点)
日立製作所:75.1%
CANON:24.9%
(2011年3月末時点)
代表者 有賀 修二 深串 方彦 井本 義之
従業員数 約2,200人
(2011年6月末時点)
約2,200人
(2011年3月末時点)
約2,600人
(2011年3月末時点)
事業内容 ・中小型液晶ディスプレイデバイス
・有機EL ディスプレイデバイス
の開発、設計、製造及び販売
・低温ポリシリコンTFT液晶
・アモルファスシリコンTFT液晶
の開発、製造及び販売
・中小型TFT液晶パネル
・関連製品
の開発、設計、製造、販売等
製造拠点 ・東浦事業所(本社)愛知県東浦町
・鳥取事業所
・埼玉県深谷市(本社)
・石川県能美郡川北町
・千葉県茂原市

2011年11月15日に、同年8月31日の基本合意を正式契約します[1-13]。また、新会社ジャパンディスプレイの新社長には、大塚周一氏が就任します[1-10]

東芝モバイルディスプレイと日立ディスプレイズは全事業がそのまま移管されましたが、ソニーモバイルディスプレイのみ液晶パネル(高温ポリシリコン液晶パネルは除く)製造工程の全工程と子会社、有機ELパネル製造の一部工程のみを移管し、移管されない工程はソニー子会社であるソニーセミコンダクタに移管されます[1-14][1-15]。日立ディスプレイズの株式24.9%を保有していたCANONは、その株式の全てを日立製作所に売却し、日立製作所が株式100%を保有します[1-16]

パナソニックの子会社であるパナソニック液晶ディスプレイが保有していた茂原工場をジャパンディスプレイに譲渡されることが基本合意されます[1-17]

2012年3月5日に、2011年11月15日に基本合意されたパナソニックとの茂原工場の譲渡について最終合意します[1-18]

2012年4月1日に、ジャパンディスプレイとして操業を開始します[1-19]

2013年4月1日に、2013年2月1日に公告していた合併を行ないます[1-20]。この合併は、ジャパンディスプレイ、ジャパンディスプレイウエスト、ジャパンディスプレイセントラル、ジャパンディスプレイイーストプロダクツ(ジャパンディスプレイイースト関連会社)の4社がジャパンディスプレイイーストに合併され、この4社は解散します。また、ジャパンディスプレイイーストは商号をジャパンディスプレイに変更します[1-21]

2013年5月21日に、石川工場に2014年稼動予定の有機ELパネル製造ライン(パイロットライン)を敷設することを発表します[1-22][1-23]

2013年6月2日に、日本板硝子の100%子会社であるNanoxの子会社であり、ディスプレイの後工程を行なっているNanox Philippinesの株式を81%取得します[1-24][1-25]

2013年6月3日に、2012年3月5日に最終合意が行なわれ譲渡された茂原工場において、第6世代(1,500mm×1,850mm)のLTPSライン[1]の稼動を開始します。[1-26][1-27]

2013年7月17日に、石川工場と深谷工場で行なっている車載用ディスプレイの開発、生産を2015年までに鳥取工場に集約することを決定します[1-28]。製造拠点集約に際して、鳥取県と鳥取市が誘致を行なっており[1-29]、投資額は2016年までに39億円が予定され[1-30]、鳥取県が16億3500万円、鳥取市が6,500万円の支援を行なうことを表明しています[1-31]。集約化により、2013年7月に50名、2014年3月までに60名が異動する予定で、鳥取工場の従業員数は約600名から約110名増え、計約700名になる予定です。2016年3月より事業を開始する予定です[1-32][1-33]

2013年10月23日に、台湾に子会社を設立することを発表します[1-10][1-34]。商号はTaiwan Display(台灣顯示器股份有限公司)。代表者に元Innolux副社長の許庭禎(Jeff Hsu)氏が就任します。

2013年12月19日に、台湾のディスプレイモジュール会社である中日新科技股份有限公司(STC:Star World Technology Corporation)の株式を子会社であるTaiwan Displayを通じて取得し、孫会社化します。発行済株式総数の約80%に相当する普通株式を第三者割当増資により取得します。また、中国の深圳市にTaiwan Displayの子会社を2014年1月下旬を目処に設立することを決定します[1-11]

2014年2月14日に、“募集株式発行及び株式売り出しに関する取締役会決議のお知らせ”を発表し、東京証券取引所への上場を発表します[1-2]

2014年3月31日に、石川工場に設置されている“C1ライン”が閉鎖されました[1-35][1-36]。2013年7月17日に発表された車載向け液晶パネルの生産移管によるためです。石川工場にC1ラインに従事していた従業員は、同工場に設置される予定の有機ELパネル生産ラインなどに配置転換されます。

2014年7月に、茂原工場の第6世代ラインでモバイル向けのIPS-NEOパネルの量産が開始されます[1-36][1-37][1-38]

2014年7月31日に、産業革新機構、ジャパンディスプレイ、ソニー、パナソニックの4社による統合会社“JOLED”を設立する事を発表します[1-39]

2014年10月15日に、深谷工場の閉鎖を発表しました[1-40]。2016年4月に閉鎖される予定です。

2015年3月6日に、新工場の建設を発表します [1-41] [1-42] 。石川県白山市所在のキリンビール北陸工場の跡地に建設され、第6世代のLTPSラインが設置されます。基板投入能力は25,000枚/月、投資額は約1,700億円、稼動年は2016年(予定)です。

旧ジャパンディスプレイウエスト【JDW:Japan Display West】

ジャパンディスプレイ合併前の社名はジャパンディスプレイウエストであり、統合前の社名はソニーモバイルディスプレイです。

この企業は、タッチセンサを液晶パネルセル内に内蔵するPixelEyes、RGB(赤、緑、青)ドットにW(白色)ドットを加え消費電力を低減させるWhiteMagicなどの技術を持っています。さらにこの2つの技術を生かすための高度な信号処理システム、映像処理システムなどの周辺システムに高い技術力を持っています。また、ソニー本社と有機ELパネル製造を行っていたこともあり、世界初の有機ELテレビである“XEL-1”の有機ELパネルは同社が製造したものです。

主な所有技術

Vistarich

Vistarich(ビスタリッチ)は、FFS方式[3]の液晶パネルです。開発はソニーモバイルディスプレイではなく、三洋エプソンです。三洋エプソンは後にセイコーエプソンになり、2009年にセイコーエプソンから一部製造部門がソニーモバイルディスプレイに移管された際に特許と商標も同じく移管されました[2-1]

FFS方式を開発したHydis[2-2]からFFSを改良したAFFS技術[4]のライセンスを受けて開発され[2-3]、上下/左右の視野角が広く、視野角89度(178度)で100:1の高いコントラスト比を実現しています。

WhiteMagicPixelEyesと組み合わされて使用されることがあります。

WhiteMagic

WhiteMagic(ホワイトマジック)は、従来のRGB(赤、緑、青)の3ドットで1ピクセル(画素)を構成するピクセルにW(白)ドットを加えることで、消費電力を従来の約半分にする技術です。ただ単にWドットを加えるだけでは画質の劣化が発生するため、入力信号画像を解析し、劣化が無い表示を行っています。

WhiteMagicの商標はソニーが保有していましたが、ジャパンディスプレイが発足した際にジャパンディスプレイウエストに移管されています。

PixelEyes

PixelEyes(ピクセルアイズ)は、多点検出対応[5]の静電容量方式[6]のタッチセンサを液晶パネルセル内に内蔵する技術[7]です。対向基板[8]表面のITO膜[9]とTFT基板上の共通電極を用いて検出を行います。FFS方式(Vistarich)の場合、新たなITO膜などを追加する必要がなく[10]、工程は対向基板表面のITO膜にタッチセンサ用のパターンを追加するだけのため、生産性に優れています。

また、タッチ検出時のタイミングを工夫することにより、液晶パネルから発生するノイズ(雑音)の影響を減らすことが可能で、S/N[11]を従来の約10倍の100に高めることができます。

PixelEyesの商標はソニーが保有していましたが、ジャパンディスプレイが発足した際にジャパンディスプレイウエストに移管されています。

製造工場

東浦工場と鳥取工場を所有しています。東浦工場は、第3.5世代(600mm×720mm)の低温多結晶シリコン(LTPS)[1]ライン、鳥取工場は第4世代(680mm×880mm)のアモルファスシリコン(a-Si)[2]ラインがあります。

工場 所在地 ライン 技術 世代 サイズ(mm) 基板投入能力 稼働時期
東浦工場 愛知県知多郡 第1期 LTPS 第3.5世代 600×720 46,500枚/月 1999年
第2期 LTPS 第3.5世代 600×720 2002年
鳥取工場 鳥取県鳥取市 - a-Si 第4世代 680×880 58,000枚/月 2001年

東浦工場の基板投入能力は、第1期、第2期ラインの合計枚数です。

東浦工場には、ソニーの子会社であるソニーセミコンダクタの有機ELディスプレイ製造ライン(第3.5世代:600mm×720mm)があります(東浦サテライト)。

東浦工場

第3.5世代(600mm×720mm)のLTPSラインが2本(第1期/第2期)あります。第1期ラインは1999年4月、第2期ラインは2002年6月に稼動を開始しています。

稼動開始時期は1999年4月で、ソニーモバイルディスプレイの前身会社であるSTLCD時代から稼動している工場です。稼動当時ではかなり大基板によるLTPSラインであったため、東芝の深谷工場(後項)の第1期ラインとともに注目されました。

2008年には、有機ELパネル製造ライン(TFT工程、EL成膜設備)が導入されています[2-4]。このラインは現在、ソニーの子会社であるソニーセミコンダクタが保有しています。建屋はジャパンディスプレイと共有しており、東浦サテライトと呼ばれています。

地図で北に位置する建屋が第1生産棟、南に位置する建屋が第2生産棟になります(画像で見る[2-5]

所在地は“愛知県知多郡東浦町大字緒川字上舟木50”です。

鳥取工場

第4世代(680mm×880mm)のa-Siラインがあります。稼動開始時期は2001年4月です。

ソニーモバイルディスプレイが建設した工場ではなく、2010年にエプソンイメージングデバイスが所有していた工場を譲渡され、保有しました。鳥取工場は第1工場と第2工場があり、第1工場は1998年1月に稼動を開始、第2工場は2001年4月に稼動を開始しています。第1工場は第3世代(550mm×670mm)のLTPSライン(稼動当初はa-Siライン)でした。

鳥取工場は、元を辿れば三洋電機の子会社である鳥取三洋が建設、保有していました。2004年10月1日に、三洋電機の子会社(鳥取三洋と三洋LCDエンジニアリング)とセイコーエプソンの子会社との合弁により、社名を三洋エプソンイメージングデバイスに変更しています。2006年12月28日に三洋電機はこの合弁を解消し、三洋電機が保有する株式全てがセイコーエプソンに譲渡され、社名がエプソンイメージングデバイスに変更されています。

2010年4月1日にエプソンイメージングデバイスから鳥取第2工場と人員、特許などがソニーモバイルディスプレイに譲渡、移管されています。この時の譲渡の条件が、エプソンイメージングデバイスが所有するa-Si TFT液晶パネル生産に関連する建物・設備等の一部譲渡および土地の一部貸与のため、第2工場のみがソニーモバイルディスプレイに譲渡されています。

2011年にエプソンイメージングデバイスが液晶パネル事業から撤退した際に、エプソンイメージングデバイスが所有していた鳥取市内の建屋と土地をソニーモバイルディスプレイに譲渡されています[2-6]。2010年の譲渡では第1工場は譲渡されず第2工場のみが譲渡されましたが、残り全ても譲渡されました。なお、第1工場内の設備は撤去されており、設備等は一切無い物と思われます。

地図で北に位置する建屋が鳥取第1工場、南に位置する建屋が第2工場です(画像で見る)。

所在地は“鳥取県鳥取市南吉方3-117-2”です。

元会社(ソニーモバイルディスプレイ)の沿革

ソニーモバイルディスプレイの前身会社はSTLCDです。STLCDは、ソニーと豊田自動織機製作所との合弁企業として1997年10月22日に設立され、1999年4月に創業を開始しています。愛知県知多郡東浦町に第3.5世代(600mm×720mm)によるLTPS液晶パネル生産工場の東浦事業所を建設して、12,000枚/月(当時)の基板投入量がありました。

2001年には750億円の追加出資により、第2期ライン導入と第1期ラインの増強を行い、基板投入量を32,000枚/月(2002年6月当時)に増強しました[2-7]

2004年には100億円の追加出資により、基板投入能力を40,000枚/月(2005年4月当時)に増強[2-8]され、累計出荷数が1億枚を突破[2-9]します。

2005年にソニーは、インターナショナルディスプレイテクノロジー(IDTech)[2-10]の野州事業所(液晶パネル製造事業)[2-11]を、IDTech親会社奇美電子(CMO)から185億円で買収します[2-12]。買収されたIDTechは、2005年3月31日にエスティ・モバイルディスプレイ(STMD)と名称が変更され、2006年4月に量産を開始しています。STMDの設立の際に豊田自動織機が資本参加し、出資比率は、ソニー80%、豊田自動織機20%です。 野洲事業所は、第3世代(550mm×650mm)のa-Siラインによる生産を行っていましたが、買収により約270億円規模の設備投資、改造を行い、LTPSラインへの転換と基板投入量を25,000枚/月に増強しています[2-13]

2007年にSTLCDとSTMDが経営統合することが決定し、同年12月1日にジャパンディスプレイウエストの前身であるソニーモバイルディスプレイが誕生します。この年の出資比率はソニー86%、豊田自動織機14%に変更されています[2-14]。2009年3月31日までに出資比率がソニー100%になります[2-15][2-16]

2008年に東浦事業所に有機ELディスプレイ製造設備(TFT工程、EL成膜設備)が導入されます(保有はソニー本社)[2-4]

2009年3月にセイコーエプソンの液晶パネル事業の一部をソニー譲渡することの協議が開始[2-17]され、6月に正式契約が行なわれます[2-18]。12月1日にセイコーエプソンの子会社であるエプソンイメージングデバイスの営業機能がソニーモバイルディスプレイ移管[2-19]され、2010年4月1日にエプソンイメージングデバイスが所有する液晶パネル製造工場などがソニーモバイルディスプレイに譲渡、移管されます。この時に譲渡された工場が現在の鳥取工場(第4世代:680mm×880mm)です。鳥取工場は第1工場と第2工場がありましたが、この際は第2工場のみがソニーモバイルディスプレイに譲渡されています。

2010年に野州事業所を京セラに譲渡します[2-20]

2011年にエプソンの子会社であるSuzhou Epson(現在のSuzhou JDI Electronics Inc.)がソニー子会社であるSony(China)Limitedに譲渡されます。この譲渡は2009年に行われた鳥取工場の譲渡の延長で行われました[2-21]

2011年にエプソンイメージングデバイスが液晶パネル事業から撤退し、エプソンイメージングデバイスが所有していた鳥取市内の建屋と土地がソニーモバイルディスプレイに譲渡されます[2-6]

2011年にソニーモバイルディスプレイ、東芝モバイルディスプレイ、日立ディスプレイズの統合が締結されます[1-2]。ソニーは子会社のディスプレイ製造会社であるソニーモバイルディスプレイとSony(China)Limitedの子会社である索尼移動顕示器(蘇州)有限公司を譲渡します。なお、ソニーモバイルディスプレイが保有していた一部有機EL製造部門、高温ポリシリコン液晶パネル製造部門は、ソニーかソニーの子会社であるソニーセミコンダクタに移管され、ジャパンディスプレイに移管されていません[1-2][1-4]

旧ジャパンディスプレイセントラル【JDC:Japan Display Central】

ジャパンディスプレイ合併前の社名はジャパンディスプレイセントラルであり、統合前の会社は、東芝モバイルディスプレイです。この企業は、低温多結晶シリコン(LTPS)[1]や微細加工で高い技術力を持っており、高精細パネルの製造では、2.3型、画素数1,280×800、精細度651ppiというパネルを試作しています。

主な所有技術

OCB方式

OCB(Optically Compensated Bend)方式は、液晶分子が湾曲した状態で配向され(ベンド配向)、早い応答時間と比較的広い視野角が特徴です。特に応答時間は白から黒では1msを切るほど高速です。モニター用の液晶パネルにはあまり用いられていませんが、高速な応答のため3Dメガネ(シャッターグラス)のレンズに用いられることがあります。

原理の提唱は1993年に行われ、2004年10月に前身である東芝松下ディスプレイテクノロジーが初めて量産化しています。

詳しくは当ブログ記事「OCB方式」へ

インテグラルイメージング方式

インテグラルイメージング方式(Integral Imaging:II)は、裸眼(グラスレス)による立体視(3D表示)を可能にします。現在主流の3D表示は3Dメガネなどを用いてますが、II方式の場合は液晶パネルに表面にレンズを置き、このレンズにより液晶パネルから出る光の進行方向を限定することにより、裸眼による立体視を実現します。

このII方式は、総務省の“眼鏡の要らない3次元映像技術の研究開発(次世代・究極3次元映像技術)”により、開発された技術で、東芝から発売された“REGZA GL1シリーズ”で使用され、液晶パネルの生産を東芝モバイルディスプレイが行いました。

Soludina

Soludina(ソルディナ)は、広視野角化を実現する液晶表示モードのことです。上下/左右176度の視野角を実現しています。横電界を加えて液晶分子を駆動される方式ですが、IPS方式[12]やFFS方式[3]とは異なる構造をしています。

製造工場

深谷工場、石川工場、能美工場を所有しています。深谷工場は第3世代(550mm×670mm)のLTPSライン、石川工場は第4.5世代(730mm×920mm)のLTPSライン、能美工場は第5.5世代(1,300mm×1,500mm)のLTPSラインがあります。

工場 所在地 ライン 技術 世代 サイズ(mm) 基板投入能力 稼働時期
深谷工場 埼玉県深谷市 第3期 LTPS 第3世代 550×670 25,000枚/月 2001年
石川工場 石川県能美市 第1期 LTPS 第4.5世代 730×920 20,000枚/月 2006年
第2期 LTPS 第4.5世代 730×920 12,000枚/月 2007年
- OLED - 730×460 10,000枚/月 2009年
Pilot Line OLED 第4.5世代 730×920 4,000枚/月 2014年
能美工場 石川県能美市 D2 LTPS 第5.5世代 1,300×1,500 25,500枚/月 2012年

石川工場にある有機ELパネル製造ラインは、第4.5世代のハーフカット基板(730×460)による生産です。

石川工場に、2014年稼動予定の第4.5世代の有機ELパネル生産ライン(パイロットライン)が敷設されます。

基板投入量のデータのほとんどは稼動した年のデータであるため、現在とでは大きく異なると思われます。

ここでは基板サイズ“730mm×920mm”を第4.5世代としていますが、東芝モバイルディスプレイは第4世代としていました。

閉鎖/休止ライン

生産ラインで閉鎖もしくは休止されたラインは、深谷工場の第2.5世代のLTPSラインである試作ライン、同世代、同技術の第1期ライン、第2期ライン。石川工場の第3世代のアモルファスシリコン(a-Si)[2]ラインであるC1ラインです。

工場 所在地 ライン 技術 世代 サイズ(mm) 基板投入能力 稼働時期
深谷工場 埼玉県深谷市 試作 LTPS 第2.5世代 400×500 10,000枚/月 1997年
第1期 LTPS 第2.5世代 400×500 20,000枚/月 1999年
第2期 LTPS 第2.5世代 400×500 20,000枚/月 1999年
石川工場 石川県能美市 C1 a-Si 第3世代 550×670 15,000枚/月 2000年

基板投入量のデータのほとんどは稼動した年のデータであるため、閉鎖もしくは休止時の投入量は不明です。

東芝松下ディスプレイテクノロジー時代の2008年に、体質改革プログラムが行なわれ、深谷工場の一部、魚津工場(記述なし)の製造ラインが停止され、4ライン停止、5ライン化が行なわれ、また、2010年にも石川工場、深谷工場の不採算ラインの停止を行なっており、深谷工場で稼動中なのは第3期ラインのみとなります。

石川工場のC1ラインは、車載向け液晶パネルの生産を鳥取工場に集約するため、2014年3月31日に閉鎖されました[1-25][1-26]

深谷工場

第3世代(550mm×670mm)のLTPSラインがあります。このライン(第3期)は2001年に稼動を開始しています。

1997年に試作ラインである第2.5世代(400×500)のLTPSライン、1999年に第1期ライン、第2期ラインである第2.5世代のLTPSラインが稼動していますが、現在は閉鎖されています。

この工場は、東芝時代に東芝の深谷事業所内に建設されました。このため現在でも東芝深谷事業所内に所在しています。ジャパンディスプレイの工場は東芝深谷事業所の一部のみで、細かく分割されており、地図では、北西に位置する四角い建屋と、この建屋の東に位置する設備、さらに東に位置する細長い建屋の南の一部(1/4ほど)、さらに東隣の建屋(複数つながった建屋)のさらに隣の細長い建屋(細長い建てや全て。併設した大きい建屋は東芝)がジャパンディスプレイの工場になります(画像で見る)。

第3期ラインは、地図で北西に位置し、閉鎖されている試作量産ラインが深谷工場のほぼ真ん中に位置する細長い建屋と思われ、第1期、第2期ラインは第3期ラインと同じ建屋内にありました。

2014年10月15日に、深谷工場を閉鎖することが発表されました[1-40]。閉鎖予定時期は2016年4月です。

所在地は“埼玉県深谷市幡羅町1-9-2”です。

石川工場

第4.5世代(730mm×920mm)のLTPSラインが2本(第1期/第2期)、有機ELパネル製造ライン(730mm×460mm)があります。第1期ラインは2006年4月、第2期ラインは2007年10月に稼動を開始しています。

2000年8月にC1ラインとして第3世代(550mm×670mm)のa-Siラインが稼動しましたが、2014年3月31日に閉鎖されました。

石川工場は、元は松下電器(現:パナソニック)の石川工場でした。工場稼動時のラインは現在存在しません。第4.5世代のLTPSラインは、第1期、第2期と2本あります。建屋はC1ラインに隣接しており、松下電器時代に計画されたC2、C3ラインの建屋建設予定場所にあります。

地図でほぼ真ん中に位置する白い屋根の建屋がC1ラインです。第4.5世代の第1期、第2期ラインの建屋は北に併設しています。有機EL製造ラインは、第1期、第2期ラインの同じ建屋内にあると思われます[3-1]。今後設置される予定の第4.5世代(730mm×920mm)の有機ELパネル製造パイロットラインの建屋は不明ですが、おそらく、第4.5世代LTPSラインの建屋に設置されると思われます(画像で見る)。

ジャパンディスプレイでは、所在県が同じ石川県の能美工場と合わせて“石川サイト”としています。

所在地は“石川県能美郡川北町字山田先出26-2”です。

能美工場

第5.5世代(1,300mm×1,500mm)のLTPSライン(D2)があります。2012年4月に稼動予定でしたが、2ヶ月遅れの6月に稼動を開始しています。

東芝加賀エレクトロニクスの工場の空き地に建設されました。この工場ですが、東芝モバイルディスプレイや親会社の東芝から情報がほとんど出ておらず、能美工場を建設するという発表すらされていません。また、工場が建設された石川県には“石川県への工場建設の表明はしたくない”と要請しています。このため、石川県知事が進出に際して記者発表を行なっています[3-2]

2011年1月31日の東芝決算発表の場において、この“新工場”について言及あり、初めて公式に明らかにしました。この年度は330億円の設備投資[3-3]が行なわれており、これが新工場の建屋に使用されるということが発表されています。そして、新工場の設備投資に“東芝に資金負担はない”こと、“タッチパネル機能を(液晶セル内に)取り込める低温多結晶シリコン-TFT液晶技術が高く評価されたため、資金負担がない”という発言があったため、iPhone5でインセル型の液晶パネルを採用したAppleからの資金援助により建設された可能性が高いです[3-4]

ジャパンディスプレイでは、所在県が同じ石川県の石川工場と合わせて“石川サイト”としています。

所在地は“石川県能美市岩内町1番地47”です。

元会社(東芝モバイルディスプレイ)の沿革

さかのぼると東芝と松下電器になります。松下電器は1986年に石川工場で、東芝も同年に姫路工場で液晶パネル(a-Si TFT)の生産を開始しています[3-5]

1997年7月に東芝は、深谷電子工場に液晶開発センターとLTPS量産試作ラインを新設して稼動させます。1999年4月には、深谷工場に第1期ライン、同年10月に第2期ラインが稼動しています[3-6]

2000年8月に松下電器は、石川工場にC1ラインを新設して稼動させます。2001年1月に東芝は、深谷工場第3期ラインを稼動させ、4月に量産に入ります[3-7]

2001年に東芝と松下電器の合弁(出資比率:東芝67%/松下電器33%)で液晶パネル製造会社のアドバンスト・フラット・パネル・ディスプレイ(AFPD)を設立します。工場はシンガポールにあり、第4.5世代(730mm×920mm)のLTPSラインにより生産が行われます[3-8]。量産は2002年11月から開始されています。

2001年9月3日に東芝はIBMとの合弁会社であるディスプレイ・テクノロジー(DTI)の合弁を解消し、東芝の子会社であるTFPDにDTIの姫路工場(a-Si:第2世代(360mm×465mm))が移管されます[3-9]

2002年4月1日に東芝と松下電器の液晶部門が統合され、東芝モバイルディスプレイの前身である東芝松下ディスプレイテクノロジーが設立されます[3-10]。東芝松下ディスプレイテクノロジーは設立と同時にAFPDを傘下に収めています[3-11]

2005年に石川工場敷地内に新製造棟を建設して、第4.5世代によるLTPSラインを設置します。2006年4月に稼動を開始し、7月19日に量産に入っています。

2007年に石川工場で第4.5世代のLTPSライン第2期ラインを稼動させます。2005年に新造した建屋に内に導入されました。

2008年に石川工場に基板サイズ730mm×460mm(第4.5世代基板のハーフサイズ)の有機EL製造ラインを導入を決定し、2009年に稼動させています。

2009年4月28日にパナソニックが保有する東芝松下ディスプレイテクノロジーの株式の全てを東芝が買い取ります。出資が東芝100%となったため、5月25日に社名を東芝モバイルディスプレイに変更します[3-12]

2009年7月に東芝の液晶事業改革として、姫路工場(後工程[13])の閉鎖、TFPDの生産停止を行います。

2010年4月26日にAFPDを台湾のAU Optronics(AUO)に売却することを締結し、同年7月1日に譲渡が行われます[3-13]。譲渡が完了したため東芝モバイルディスプレイはノートPC用液晶パネルの供給を終了しています。

2011年1月31日の親会社の東芝の決算発表において、新工場の建設が発表されます。能美工場のことですが、Appleからの資金提供があったためか、あまり大々的には発表されませんでした。建設地は、東芝の子会社の加賀東芝エレクロトニクスの空き地を利用して建設され、石川工場と同じく石川県能美市に位置しています。第5.5世代(1,300mm×1,500mm)のLTPSラインで、2012年に稼動しています。

2011年に東芝モバイルディスプレイ、ソニーモバイルディスプレイ、日立ディスプレイズの統合が締結されます[1-2]

旧ジャパンディスプレイイースト【JDE:Japan Display East】

統合前の会社は日立ディスプレイズです。この企業は、スマートフォンやタブレットなどではスタンダードになっているIPS方式[12]を開発したメーカーであるため広視野角技術で高い技術力を持っており、IPS方式の基幹特許を複数保有しています。また、MEMSディスプレイの開発、キヤノンとの共同で有機ELディスプレイの開発を行っていました。

所有技術

IPS方式

IPS(In-Plane Switching)方式は、液晶分子に横電界を加え、液晶分子を基板対して平行に駆動させる液晶表示モードです。広視野角と中間調での応答速度の偏差が少ないことが特徴です。開発は日立ディスプレイズの前身である日立製作所ディスプレイグループです。

IPSの商標は、日立ディスプレイズが所有していましたが、ジャパンディスプレイが発足した際にジャパンディスプレイイーストに移管されています。

詳しくは当ブログ記事「IPS方式/FFS方式」を参照して下さい。

SELAX技術

SELAX技術(Selectively Enlarging Laser X'tallization)はアモルファスシリコン(a-Si)[2]TFTの一部に低温ポリシリコン(LTPS)[1]TFTの性能を付加する技術です。

a-Siから直接多結晶シリコン(p-Si)化することが可能のため、既存のa-Si生産ラインをそのまま用いることが可能で、設備投資はLTPS生産ラインを新たに作る場合に比べて約1/10にすることができます。

技術発表は2002年に行なわれ、2007年にV3ラインに導入され、量産が行なわれました。

製造工場

茂原工場のみ所有しています。茂原工場には第4.5世代(730mm×920mm)のa-SiラインとLTPSライン(V3ライン)があります。

工場 所在地 ライン 技術 世代 サイズ(mm) 基板投入能力 稼働時期
茂原工場 千葉県茂原市 V3 a-Si/LTPS 第4.5世代 730×920 75,000枚/月 2001年

V3ラインは、1階にa-Si生産ライン、2階にLTPS生産ラインがあり、基板投入能力はa-SiラインとLTPSラインの合計枚数です。

閉鎖/休止ライン

生産ラインで閉鎖もしくは休止されたラインは、茂原工場の第2世代(370mm×470mm)のa-Siライン(V1ライン)、第3.5世代(650mm×830mm)のa-Siライン(V2ライン)です。

工場 所在地 ライン 技術 世代 サイズ(mm) 基板投入能力 稼働時期
茂原工場 千葉県茂原市 V1 a-Si 第2世代 370×470 45,000枚/月 1994年
V2 a-Si 第3.5世代 650×830 30,000枚/月 1997年

基板投入能力は、V1は最盛期の枚数、V2は分かる範囲での最高枚数です。

V1ラインの閉鎖時期は不明です。V2ラインは、第6世代の茂原工場が稼動すること、a-Siによる生産のため2012年に閉鎖されました。

茂原工場

第4.5世代(730mm×920mm)のa-Siライン、LTPSラインが1本ずつ(V3)あります。2001年7月に稼動を開始しています。

1994年に第2世代(370mm×470mm)のV1ライン、1997年に第3.5世代(650mm×830mm)のV2ラインが稼動を開始していますが、現在は閉鎖されています。

V3ラインは、1階にa-Si生産ライン、2階にLTPS生産ラインがあります。3階には後工程(LCD工程)とカラーフィルタ工程があります。また、階層は不明ですが、有機EL成膜設備があり、具体的な基板サイズは不明ですが、第3世代(550×670)程度で、V3 LTPSラインで生産した基板を4分割することで生産しています。

V1、V2、V3ラインは、日立ディスプレイズが設立される以前からある工場で、日立ディスプレイズ前身の日立製作所ディスプレイグループ時代に建設されました。また、V1ラインより前にも茂原工場内に液晶パネル工場がありました。1984年に試作ライン、1988年にパイロットライン(200mm×270mm)を導入し、V1ラインを初の量産ラインとして導入しています。

地図で真ん中にある長方形の建屋がV3ラインです。V3ラインの西(地図では左端)にある長方形の建屋がV2ラインです。V1ラインはV2ラインの直ぐ南隣にある長方形の建屋です。東(右)にある大きな建屋が第6世代の茂原工場です(画像で見る)。

所在地は“千葉県茂原市早野3300”です。

旧ジャパンディスプレイイーストプロダクツ

ジャパンディスプレイイーストの子会社で、業務内容は液晶パネルの後工程やカラーフィルタの製造などです。

前身は、日立ディスプレイズの子会社である日立ディスプレイプロダクツです。日立ディスプレイプロダクツは、新設立の会社ですが、設立後に日立ディスプレイズの子会社でディスプレイ製造業務を行なってい日立ディスプレイテクノロジーズと日立ディスプレイデバイシズを吸収、合併しています。

日立ディスプレイテクノロジーズと日立ディスプレイデバイシズの前身は、日立デバイスエンジニアリング、日立エレクロトニックデバイシズ、千葉エレクロトニクスの3社になります。

日立ディスプレイズは、2003年7月に国内子会社3社の日立デバイスエンジニアリング、日立エレクロトニックデバイシズ、千葉エレクロトニクスを統合・再編しています。

日立エレクロトニックデバイシズと千葉エレクロトニクスのフラットパネル後工程製造部門を統合し、日立ディスプレイテクノロジーズ”としています。日立デバイスエンジニアリングの製造設備、ソフトウェア、半導体の設計事業部門と日立エレクロトニックデバイシズの部品事業部門を統合し、日立ディスプレイデバイシズとしています。また、日立デバイスエンジニアリングのフラットパネルディスプレイ設計部門を日立ディスプレイズに集約しています。

日立ディスプレイテクノロジーズは、フラットパネルディスプレイの後工程製造とカラーフィルタ製造を行なっていました。日立ディスプレイデバイシズは、フラットパネルディスプレイの部品、マグネトロン、電子機器・製造装置の設計製造、電子銃部品の製造、半導体設計とシステム外販を行なっていました。

2010年4月16日の取締役会の承認により、国内に製造会社を設立し、製造関連業務を移管することとします。この際に設立されたのが、日立ディスプレイプロダクツです。日立ディスプレイプロダクツは2011年4月1日に、日立ディスプレイテクノロジーズと日立ディスプレイデバイシズの2社を吸収合併し、日立ディスプレイテクノロジーズと日立ディスプレイデバイシズは解散しています。

元会社(日立ディスプレイ)の沿革

ジャパンディスプレイに統合された他2社とは違い、前身の会社である日立ディスプレイズはどこの会社とも合併していません。日立ディスプレイズが設立される前は、日立製作所のディスプレイグループに属していました。日立製作所ディスプレイグループは1943年まで遡れるため、V1ラインが稼動した1994年から記述します。

1994年にTFT液晶パネル製造工場であるV1ライン(第2世代:370mm×470mm)が稼動を開始します。

1995年にIPS方式の開発[4-1]し、1996年にS-TFTという名称で量産を開始します[4-2]

1997年にV2ライン(第3.5世代:650mm×830mm)が稼動を開始します。

1999年にシングルドメインIPSからデュアルドメイン化し、さらに視野角を拡大したS-IPSを開発、製品化します[4-3]。このS-IPSは、この後生産されるIPS方式の基礎技術となります。

1999年にV3ラインの建設を決定[4-4]し、2001年7月に基板投入能力20,000枚/月の第4.5世代(730mm×920mm)のV3ラインで量産を開始します。

2002年2月28日に“日立製作所のディスプレイ事業の再構築について”を発表[4-5]します。同年6月に2002年10月1日を期日とする分社化が発表[4-6]され、期日通りの10月1日にジャパンディスプレイイーストの前身である日立ディスプレイズが設立されます[4-7]

2002年にV3ラインの基板投入能力を40,000枚/月に増強します[4-8]。台湾のHannStarにIPS方式の技術(AS-IPS技術[14])を供与することを合意し、契約を締結します[4-9]

2003年7月に日立ディスプレイズの国内子会社の統合・再編が行なわれます。日立デバイスエンジニアリング、日立エレクトロニックデバイシズが統合され日立ディスプレイデバイシズに、千葉エレクトロニクスが日立ディスプレイテクノロジーズになります[4-10]

2004年に日立製作所、東芝、松下電器の3社で液晶パネル合弁会社が設立に基本合意[4-11]され、2005年にテレビ用液晶パネル製造を専業で行うIPSアルファテクノロジが日立ディスプレイズ、東芝、松下の共同で設立されます[4-12]。日立ディスプレイズ茂原工場の隣に第6世代(1,500mm×1,850mm)の生産工場が建設され、2006年より生産が行われます[4-13]。この工場が後にジャパンディスプレイの茂原工場(第6世代)になります。IPSアルファテクノロジの設立により、日立ディスプレイズが行っていたテレビ用液晶パネルの生産がIPSアルファテクノロジに移管されています。

2008年にIPSアルファテクノロジーの新工場を姫路に建設することを決定します[4-14]。姫路工場は第8.5世代(2,200mm×2,500mm)のa-Siラインで、2010年に稼動を開始します。

2007年度から2008年度にかけて約167億円の出資により、V3ラインに微細加工設備の導入、日立ディスプレイズの生産能力増強を行い、2009年度までに基板投入能力を第4.5世代換算で100,000枚/月に増強します[4-15]

2010年には、子会社のIPSアルファテクノロジーをパナソニックに譲渡します[4-16]。IPSアルファテクノロジーの社名がパナソニック液晶ディスプレイに変更されます。

2010年に日立ディスプレイズの製造部門を集約します。日立ディスプレイズ本体と関連子会社を統合した日立ディスプレイプロダクツを設立します。これが、後のジャパンディスプレイイーストプロダクツで、最終的にはジャパンディスプレイに統合されています[4-17]

2011年に日立ディスプレイズ、ソニーモバイルディスプレイ、東芝モバイルディスプレイの統合が締結されます[1-2]。この際、キヤノンが保有していた日立ディスプレイズの株式を日立製作所が買い取っています[1-5]

新茂原工場

茂原工場には、第6世代(1,500mm×1,850mm)の低温多結晶シリコン(LTPS)[1]生産ラインであるJ1ラインがあります。

工場 所在地 ライン 技術 世代 サイズ(mm) 基板投入能力 稼働時期
茂原工場 千葉県茂原市 J1 LTPS 第6世代 1,500×1,850 50,000枚/月 2013年

第6世代(1,500mm×1,850mm)の低温ポリシリコン(LTPS)[1]ラインが2本あります。2013年6月3日に稼動を開始しています。

この工場は、元はパナソニックの子会社であるパナソニック液晶ディスプレイが所有していました。ジャパンディスプレイが設立される際に、ジャパンディスプレイに譲渡されました。

さらに元を辿れば日立ディスプレイズの子会社であるIPSアルファテクノロジの工場です。第6世代による生産が行われ、テレビ向け液晶パネルのAS-IPS[14]やIPSαパネル[15]が生産されていました。その後、パナソニックに譲渡され、パナソニック液晶ディスプレイに名称が変更されました。

旧ジャパンディスプレイイーストの茂原工場と同じ名称ですが、別の工場になります。所在地がほぼ同じ、道を挟んで隣のため、同じ名称になっています。なお、パナソニック液晶ディスプレイでの名称はパナソニック液晶ディスプレイ(茂原)で、IPSアルファテクノロジでの名称は特にありませんでした。

ジャパンディスプレイの工場として譲渡され、アモルファスシリコン(a-Si)[2]ラインからLTPSラインへ転換されており、転換作業は347日で完了しています。製造ライン構築の投資額は不明ですが、最終的には2,000億円程度になります。製造ラインのクリーンルームは3階構造で、建屋面積は約201,000m2です。

基板投入能力は、稼動開始時は24,000枚/月でしたが、2015年3月期に約50,000枚/月に増強されています。

地図の大きな建屋が第6世代の茂原工場です。この西(地図上では左下隅の見切れた建屋)にあるのが、茂原工場V3ラインです(画像で見る)。

ジャパンディスプレイでは、旧ジャパンディスプレイイーストの茂原工場と同じ、茂原工場として扱っています。このため住所が旧ジャパンディスプレイイーストの茂原工場と同じですが、正式な住所は“千葉県茂原市早野3732”になります。

ジャパンディスプレイ海外製造拠点

現在のジャパンディスプレイ子会社であり、海外拠点は、Suzhou JDI Devices Inc.、Suzhou JDI Electronics Inc.、Shenzhen JDI Inc.、Kaohsiung Opto-Electronics Inc.、Nanox Philippinesの5社があります。ほとんどは液晶パネルを製造しているのではなく、液晶パネルをモジュール化する後工程[13]を行なっています。

Suzhou JDI Devices Inc.

元は日立ディスプレイズ子会社の“日立顕示器件(蘇州)有限公司”です。和文社名は“日立ディスプレイデバイス(蘇州)有限公司”です。日立ディスプレイズが日立製作所より分社化する際に、日立製作所から取得、子会社化しています。

2000年10月に設立された液晶パネルの後工程を行なう会社です[5-1]

2012年に日立ディスプレイズが統合により旧ジャパンディスプレイの子会社された際に、Suzhou JDI Devices Inc.へ社名が変更されました。

Suzhou JDI Electronics Inc.

元はソニーの子会社のSony(China)Limitedの子会社の“索尼移動顕示器(蘇州)有限公司”です。前身はSuzhou Epson(SZE)でセイコーエプソンの子会社でしたが、2011年にソニーに譲渡され、Sony(China)Limitedに組み込まれました[2-19]

液晶パネルの後工程を行っています。

2012年7月に持分譲渡が行われ、ジャパンディスプレイイーストの子会社化された際に、Suzhou JDI Electronics Inc.へ社名が変更されました。

Shenzhen JDI Inc.

元は日立ディスプレイズ子会社の“深圳日立賽格顕示器有限公司”です。2001年に設立された会社で、リアプロジェクション用のブラウン管製造を行なっていました[5-2]。現在は、液晶パネルのバックライトの製造と販売を行なっています。

2012年に日立ディスプレイズが統合により旧ジャパンディスプレイの子会社された際に、Shenzhen JDI Inc.へ社名が変更されました。

Kaohsiung Opto-Electronics Inc.

元は日立ディスプレイズ子会社の“高雄日立股份有限公司(KHE)”です。日立製作所の子会社として1967年6月15日に設立され、コアメモリ、トランジスタ、カラーブラウン管の製造を行い、1983年に台湾初のSTN方式[16]の液晶パネルを製造しています。日立ディスプレイズが日立製作所より分社化する際に、日立製作所から取得、子会社化しています。

液晶パネル、液晶パネルモジュール、導光板モジュール、液晶パネルドライバIC封入材の製造などを行っていました。現在では後工程を行なっています。

2012年に日立ディスプレイズが統合により旧ジャパンディスプレイの子会社された際に、Kaohsiung Opto-Electronics Inc.(高雄晶傑達光電科技股份有限公司:KOE)へ社名が変更されました。

KOEは2012年3月に自社販売会社のKOE Europe Ltd.、KOE Asia Pte. Ltd.、KOE Americas, Inc.の3社を設立しています。この3社はKOEの子会社であり、ジャパンディスプレイの孫会社(連結子会社)になります。

Nanox Philippines

2013年6月2日に、日本板硝子の100%子会社であるNanoxの子会社であるNanox Philippinesの株式を81%取得したことを発表しました[1-24][1-25]。Nanoxは、液晶パネルを製造している企業であり、その子会社であるNanox Philippinesは、後工程を行なっている企業です。

元々ジャパンディスプレイはNanox Philippinesに後工程の生産委託を行なっていたため、Nanox Philippinesの技術力は把握しており、今後の増える生産量をカバーするために、安定した工程工場を取得したものと見られます。

株式取得発表当日に第6世代の茂原工場が稼動しているため今後パネル生産量が増えるため、後工程の生産量を増やすために株式を取得したものと見られます。

注釈

共通

  1. LTPS:Low Temperature Poly Silicon。低温処理で作られる多結晶シリコンのこと。これを使用してTFT(薄膜トランジスタ)を各ドットに使用します。電子移動度が優れているため、TFTを小型化でき、高精細化に対応しやすい特徴を持ちます。また、優れた電子移動度により、液晶パネルを駆動させるための回路を額縁に形成することも可能です。短所としてアモルファスシリコン[2]より製造するための工程数が多いため製造コストが高くなります。
  2. アモルファスシリコン:Amorphous Silicon(a-Si)。分子構造が非晶質(結晶ではない)のシリコンのこと。これを使用してTFT(薄膜トランジスタ)を各ドットに使用します。電子移動度が低いため、高精細化は難しいですが、生産性に優れているため、LTPS[1]に比べて製造コストが低いです。
  3. Fringe Field Switching。横電界を使用して液晶をスイッチングさせる方式で、広視野角、高透過率、高開口率が特徴。詳しくは「IPS方式/FFS方式」を参照。
  4. Advanced FFS。FFS方式を改良して、元々の特徴である広視野角、高透過率、高開口率をさらに改善した技術。FFS方式とは別方式のとして扱われることもあります。
  5. いわゆる“マルチタッチ”のこと。複数のタッチ操作を検出できることです。
  6. 静電容量の変化を検出することで、タッチ位置を検出するタッチパネル方式のこと。スマートフォンやタブレットなど主に使用されている方式です。
  7. インセル方式とも呼ばれます。
  8. カラーフィルタ側基板とも呼ばれます。液晶パネルには2枚のガラス基板があり、この対向基板は表示面側のガラス基板です。
  9. インジウム(Indium)、スズ(Tin)で構成された酸化物のこと。導電性があり、透明な膜のため、液晶の電極やタッチパネルの電極に使用されます。
  10. FFS方式[3](IPS方式[12])の場合、対向基板[8](カラーフィルタ側基板)には液晶を駆動させるための電極がないため、画面に導電物が触れた際や静電気などにより画面表示が乱れます。これを防止するため対向基板表面にはITO[9]などで保護膜を設けます。このITO膜をタッチセンサに利用しているため、新たにタッチセンサ用にITO膜を作る必要がありません。
  11. Signal to Noise ratio。信号とノイズ(雑音)の比のこと。
  12. In-Plane Switching。横電界を使用して液晶をスイッチングさせる方式で、広視野角が特徴。 詳しくは「IPS方式/FFS方式」を参照。
  13. 液晶パネルを製造には、前工程と後工程を行ないます。前工程は、液晶パネルの駆動回路などを形成する工程で、後工程は液晶パネルとして使用(表示)できるようにする工程です。
  14. Advanced Super-IPS。日立ディスプレイズの前身である日立製作所ディスプレイグループが2002年に開発したIPS方式[12]の技術です。
  15. 日立ディスプレイズが開発したIPS-Pro(IPS-Provectus)技術を基に、テレビ用に改良した液晶パネルのこと。
  16. Super Twisted Nematic。液晶が約180度~270度ねじれる構造を持つ、ネマティック液晶を使用した液晶パネルのこと。この液晶ねじれ角が90度なのが液晶パネルで一般的なTN方式です。 詳しくは「TN方式/STN方式」を参照。
  17. TFT液晶パネルの配線などを作る際に使用する原版のこと。微細な配線が作りこまれており、ここに光を通す事で配線を基板上に作ることができます。他半導体製造でも用いられます。

【1-x】ジャパンディスプレイ(一部共通)

  1. 国内関連会社合併のお知らせ
  2. ジャパンディスプレイ:募集株式発行及び株式売り出しに関する取締役会決議のお知らせ
  3. 第6世代および旧ジャパンディスプレイイーストの工場を含むと思われます。
  4. 石川工場および能美工場をまとめているので、各々の詳しい投資額は不明です。
  5. 日本経済新聞:ジャパンディスプレイ、松本の拠点閉鎖へ
  6. 信濃毎日新聞:松本の「ベルモール25」、営業終え「無念」の声
  7. 後に地下1階から2階までに丸善松本店が入店しました。
  8. 信濃毎日新聞:松本駅近く旧「野口ビル」 ソニー子会社が入居へ
  9. 住所通りなら“長春金融大樓(長春金融ビル)”内にあります。
  10. ジャパンディスプレイ:台湾における子会社設立に関するお知らせ
  11. ジャパンディスプレイ:Taiwan Display Inc.による台湾ディスプレイモジュールメーカーの株式の取得(孫会社化) 及び中国における子会社の設立(孫会社の設立)
  12. 産業革新機構:中小型ディスプレイ事業統合に関する基本合意書の締結について(PDF)
  13. 産業革新機構:中小型ディスプレイ事業統合に関する正式契約の締結について(PDF)
  14. 産業革新機構:株式会社ジャパンディスプレイの新社長就任の予定について(PDF)
  15. ソニーセミコンダクタ:ソニーモバイルディスプレイ株式会社における有機ELディスプレイデバイス事業の一部吸収分割に関するお知らせ
  16. CANON:株式会社日立ディスプレイズの株式譲渡契約締結について(PDF)
  17. 産業革新機構:産業革新機構、パナソニックのパナソニック液晶ディスプレイ株式会社の茂原工場譲渡に関する基本合意について(PDF)
  18. 産業革新機構:産業革新機構、パナソニックのパナソニック液晶ディスプレイ株式会社の茂原工場譲渡に関する最終合意について(PDF)
  19. ジャパンディスプレイ:株式会社ジャパンディスプレイの事業開始のお知らせ
  20. ジャパンディスプレイ:国内関連会社合併のお知らせ
  21. ジャパンディスプレイ - 国内関連会社を合併(当ブログ記事)
  22. ジャパンディスプレイ:高精細5.2型Full-HDを実現した有機ELディスプレイの開発とパイロットラインの敷設について
  23. ジャパンディスプレイ - 有機ELパネルのパイロットライン敷設(当ブログ記事)
  24. ジャパンディスプレイ:Nanox Philippines Inc.株式取得について
  25. ジャパンディスプレイ - 後工程会社のNanox Philippinesの株式を取得(当ブログ記事)
  26. 世界最大クラスの第6世代LTPS液晶ラインの量産を開始
  27. ジャパンディスプレイ - 第6世代茂原工場稼動開始(当ブログ記事)
  28. 鳥取市:鳥取市株式会社ジャパンディスプレイが車載用ディスプレイ製造拠点集約先を鳥取工場(鳥取市)に決定
  29. 鳥取県:鳥取県(株)ジャパンディスプレイの車載用ディスプレイ製造拠点の集約化への対応
  30. 鳥取県:ジャパンディスプレイの車載用ディスプレイ製造拠点集約化に伴う調印式の開催について(PDF)
  31. 毎日jp:支援協定:県・鳥取市、ジャパンディスプレイと 鳥取工場に集約 /鳥取(毎日jp)
  32. 鳥取工場では現在でも車載向け液晶パネルを製造しています。集約化での事業開始が2016年3月よりの予定です。
  33. ジャパンディスプレイ - 車載向けパネルの開発、製造を鳥取工場に集約化(当ブログ記事)
  34. ジャパンディスプレイ - 台湾に子会社を設立(当ブログ記事)
  35. ジャパンディスプレイ:石川工場車載用ディスプレイの生産移管完了について
  36. ジャパンディスプレイ:モバイル製品向けIPS-NEOの量産開始
  37. ジャパンディスプレイ - モバイル向けIPS-NEOの量産開始(当ブログ記事)
  38. モバイル向けのIPS-NEOが量産されるのであって、医療用向けは量産されていました。
  39. ジャパンディスプレイ:有機ELディスプレイパネルに関する統合新会社(会社名:株式会社JOLED)設立について(PDF)
  40. 深谷工場の閉鎖及び特別損失計上のお知らせ(PDF)
  41. ジャパンディスプレイ 第6世代液晶工場新設を決定(PDF)
  42. ジャパンディスプレイ - 石川県に第6世代のLTPS液晶パネル工場を建設へ(当ブログ記事)

【2-x】旧ジャパンディスプレイウエスト

  1. 三洋エプソン時代は“Photo Fine Vistarich”という名称で、セイコーエプソン時代には“Photo Fine Vistarich”を改良した“Photo Fine Vistarich Neo”がありました。ソニーモバイルディスプレイに譲渡された際に“Vistarich”に統一されたようです。
  2. FFS方式開発当時は現代電子産業。 後にBOE Hydisとなり、現在はHydis。
  3. 三洋エプソンがライセンスを受けたときの社名はBOE Hydis。現在はHydis。
  4. ソニー:中大型有機ELパネル生産技術確立のための約220億円の設備投資を計画
  5. 地図で北に位置する第1生産棟の構造は、地上6階建ての2層式となっています。工場稼動当初、第1期ラインは1階から3階の下層に設置され、4階から6階の上層は第2期ラインを想定して開きスペースとなっていました。しかし、第2期ラインへの投資額は第1生産棟建設時とほぼ同額である750億円[2-7]となっており、この時のリリース文[2-7]では生産棟新設の言及がありませんが、後のリリース文では第2生産棟を新設したとしています[2-12]。さらに後に有機ELパネル生産ラインが設置され、この投資内容が有機EL製膜設備だけでなくTFT工程の設備も導入されているため、推測ですが、この設備が第1生産棟の上層に導入されたと思われます。なお、この有機ELパネル生産設備が導入される以前から東浦事業所では有機ELパネルの生産を行なっていたため、有機EL製膜設備のみ上層もしくは第2生産棟に設置していたと思われます。
  6. 日本海新聞:EIDが旧液晶工場などSMDに譲渡 活用今後検討
  7. ソニー:拡大する低温ポリシリコンTFT液晶需要に対応し、STLCDの生産体制を大幅増強
  8. ソニー:STLCD、デジタルスチルカメラや携帯電話向けに低温ポリシリコンTFT液晶ディスプレイの生産体制を増強
  9. ソニー:STLCD、低温ポリシリコンTFT液晶ディスプレイパネル累計出荷数1億枚を突破
  10. IDTechは、奇美電子(CMO:Chi Mei Optoelectronics)と日本IBMとの合弁会社として2001年7月4日に誕生した液晶パネルメーカーです。野洲事業所は、米IBMと東芝との合弁会社のディスプレイ・テクノロジー(DTI)の工場でしたが、2001年7月3日に合弁が解消されたため、米IBMは野洲事業所をCMOと日本IBMとの合弁会社に移管させています。DTIには姫路事業所がありましたが、これは東芝に移管されています。
  11. 野洲事業所は、日本IBMの半導体製造拠点で、液晶パネル以外にもLSI製造工場も併設されています。現在は、液晶パネルは京セラディスプレイ、LSIは日本オムロン(日本IBM→野洲セミコンダクター(エプソンと日本IMBの合弁会社)→エプソン完全子会社)が所有しています。
  12. ソニー:モバイル向け低温ポリシリコンTFT液晶ディスプレイパネルの第2製造拠点としてソニーがIDTech野洲事業所を買収
  13. ソニー:モバイル機器向け低温ポリシリコンTFT液晶ディスプレイパネルの第2製造拠点として新会社『エスティ・モバイルディスプレイ株式会社』を設立
  14. ソニー:エスティ・エルシーディ(株)とエスティ・モバイルディスプレイ(株)の経営統合に関するお知らせ
  15. ソニー:「ソニーモバイルディスプレイ株式会社」設立のお知らせ
  16. プレスリリースでは、2009年3月31日までに完全子会社化が予定され[2-15]、2008年度(2008/04/01-2009/03/31)の有価証券報告書ではソニーのソニーモバイルディスプレイの議決権が100%になっています。詳しい時期は不明ですが、予定通り完全子会社化が行なわれています。
  17. ソニー:中・小型液晶ディスプレイ事業分野での提携に関する協議開始に合意
  18. ソニー:中・小型TFT液晶ディスプレイ事業に関する事業資産の一部譲渡について
  19. ソニー:中・小型TFT液晶ディスプレイ事業に関するエプソンイメージング営業機能のソニーグループへの移管について
  20. ソニー:京セラ株式会社へのソニーモバイルディスプレイ株式会社野洲事業所の譲渡に関する契約を締結
  21. ソニー:エプソンとソニー、エプソン100%子会社のソニーグループへの譲渡で合意

【3-x】旧ジャパンディスプレイセントラル

  1. 有機ELパネル生産ラインが設置された建屋は不明です。建屋の新設はしていないため、第1期、第2期LTPSラインの建屋内に存在すると思われます。
  2. 石川県:平成22年度  東芝モバイルディスプレイ(株)新工場建設に係る知事記者会見
  3. 東芝:2010年度第3四半期連結決算 補足資料
  4. Tech-On!:東芝副社長がTMDの新工場建設に言及,「我々の資金負担は生じない」
  5. 東芝松下ディスプレイテクノロジー直系での工場はこの2工場です。東芝、松下電器共にこの工場以外で液晶パネルを製造していました。
  6. 東芝:世界初の大形低温ポリシリコン液晶量産製造棟の竣工について
  7. 東芝:低温ポリシリコン液晶製造設備の増強について
  8. 東芝:液晶新会社設立について
  9. この時、DTI保有工場であった野洲事業所(ジャパンディスプレイウエストで記載されている)が、奇美電子(CMO:Chi Mei Optoelectronics)と日本IBMとの合弁会社のIDTechに移管されています。
  10. 東芝:東芝・松下電器 液晶事業統合新会社の概要について
  11. 東芝:東芝・松下電器 液晶事業を統合
  12. 東芝:東芝による東芝松下ディスプレイテクノロジーの株式取得について
  13. 東芝:子会社株式売却に関するお知らせ(PDF)

【4-x】旧ジャパンディスプレイイースト

  1. 日立製作所:超広視野角を実現した大画面高精細TFTを開発
  2. 日立製作所:パソコン、ワークステーション用の超広視野角、高精細の13.3インチスーパーTFTカラー液晶モニタ装置を発売
  3. 日立製作所:デジタルメディア対応の高画質スーパーTFT液晶を製品化
  4. 日立製作所:TFT液晶の生産能力を拡充
  5. 日立製作所:ディスプレイ事業の再構築について(PDF)
  6. 日立製作所:会社分割によるディスプレイ事業の分社化について
  7. 日立製作所:「株式会社 日立ディスプレイズ」発足式における米内社長メッセージ(要約)
  8. 日立製作所:液晶テレビ市場に対応するための設備投資を決定
  9. 日立製作所:台湾HannStar Display Corporationへの広視野角TFT液晶技術の供与に関して
  10. 日立製作所:日立ディスプレイズ国内子会社の統合・再編について
  11. 日立製作所:日立、東芝、松下がテレビ向け液晶パネル合弁会社設立で基本合意(PDF)
  12. 日立製作所:日立、東芝、松下がテレビ向け液晶パネル合弁会社「株式会社IPS アルファテクノロジ」設立に関する合弁契約締結(PDF)
  13. 日立製作所:IPSアルファテクノロジの生産計画の前倒しについて
  14. 日立製作所:IPS液晶パネル最新鋭工場を兵庫県姫路市に建設
  15. 日立製作所:中小型IPS液晶の生産能力を約25%増強
  16. 日立製作所:IPSアルファテクノロジに関する経営権の譲渡について(PDF)
  17. 日本経済新聞:日立ディスプレイズ、生産子会社を設立

【5-x】ジャパンディスプレイの海外製造拠点

  1. 日立製作所:中国江蘇省蘇州市に液晶後工程製造会社を設立
  2. Phile-web:日立、中国広東省にプロジェクションTV用ブラウン管製造会社を設立

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初掲載:2013年3月24日20時33分06秒

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Tag:解説 ジャパンディスプレイ 液晶パネル 工場